近年、企業の福利厚生制度において、オンラインで完結するデジタルギフトの活用が注目されています。
利便性の高さ、コスト削減効果、そして従業員満足度を効果的に高める手段として大きく期待されています。スマートフォンやパソコンを利用して手軽に受け取れるデジタルギフトは、リモートワークや国内各地の拠点で働く従業員にも、場所にとらわれず公平に配布することができるため、多様化する現代の働き方に最適です。
デジタルギフトの福利厚生への活用方法
デジタルギフトとは、電子デバイスを通じて受け取れるギフト券、クーポン、ポイントなどを指します。URLや専用コードを配布するだけで利用可能となり、従来の紙ギフト券に比べて保管・配布の手間やコストを大幅に削減できます。
デジタルギフトについての詳細はこちらのコラムをご覧ください。
今回のコラムでは従来の福利厚生との違いやメリット、デジタルギフトの活用方法をご紹介いたします。
デジタルギフトを福利厚生で導入する5つのメリット
デジタルギフトは、配布や管理の効率化と従業員への満足度の向上を同時に実現できる手段として有効です。
1. 従業員の好みに柔軟に対応できる
大手ECサイトのギフト券、飲食店など、数多くのブランドやサービスから自由に選べるものが多く、従業員の個性にフィットしやすいです。
2. 手間とコストの削減が可能
在庫管理や配送コスト、人件費、郵送費などの事務作業や関連コストを大幅に軽減できます。
3. 場所や時間を選ばずに利用できる
オンラインで受け取るため、リモートワークや地方拠点で働く従業員にも一括配布が可能で、働き方に縛られない福利厚生として魅力的です。
4. 従業員とのコミュニケーション向上
イベントやキャンペーンの景品、アンケート謝礼などに活用することで、組織内の一体感を高め、離職防止やモチベーション維持に寄与します。
5. 多様なギフトラインナップで満足度を高める
電子マネーやご当地グルメ、子育て向け商品交換クーポンなど豊富なバリエーションがあり、従業員一人ひとりの満足度を高めます。
デジタルギフトの活用シーン例
デジタルギフトは、従業員のモチベーション向上に不可欠な「福利厚生」として、様々なシーンで活用できます。
1. 福利厚生サービス提供企業様での活用
● 法人向けプラットフォームでの社内ポイント制度
TOPPANのギフトシステムとAPI接続をした、法人向けの福利厚生プラットフォームを通じてポイント交換先としてデジタルギフトを提供しています。例えば、社員が社内イベントの参加で貯めたポイントを、自身が好きなブランドのデジタルギフトに交換できるように設定することで、サービスの利用者の利便性と利用者満足度を高めます。
● 健康促進サービスでのポイント制度
健康アプリとギフトシステムを接続し、同じくポイント交換先としてデジタルギフトを提供することで、社内サービスの利用を促進することが可能です。また、従業員のモチベーション向上と従業員の健康促進にも繋げることができます。
2. 各企業様の労働組合での活用
● 組合向けアプリダウンロード促進施策
労働組合が新しく導入した専用アプリのダウンロード促進策として、アプリ登録者や利用者にデジタルギフトをインセンティブとして贈呈します。また、そのことにより組合員への情報伝達手段のデジタル化を円滑に進めます。
● 組合員への祝い金の贈呈
組合員への結婚祝い金や出産祝い金などを、紙の商品券や銀行振込ではなくデジタルギフトとして贈呈することで、事務手続きの簡素化を図りつつ、利用者がすぐに使える利便性の高い形式で提供できます。
3. 各企業様の本社部門での活用
● 報奨としての利用
成績優秀者やコンペの上位入賞者への報奨としてデジタルギフトを利用することで、受け取りやすさと準備の手間・コスト面でのメリットを両立し、即座に利用可能な報奨を提供できます。
【+α】特別感を演出するカード作成
永年勤続表彰や優秀社員表彰などの重要な社内表彰において、デジタルギフトのURLやコードを記載したオリジナルデザインのギフトカードの作成が可能です(TOPPANにて製造)。そのことによりデジタルでありながらも、記念品としての特別感を強く演出できます。
福利厚生のニーズに応えるデジタルギフトの種類
福利厚生としてのデジタルギフトでよく使われるラインナップには、以下のようなものがあります。
- 全国規模の飲食店や大手EC等場所を選ばず使えるギフト
- 子供用品店で使えるギフト
その他にも社員それぞれの嗜好に合わせて、多様な種類のデジタルギフトを組み合わせることで、満足度の高い福利厚生を実現できます。
その他のラインナップはこちらをご覧ください。
デジタルギフトは、利便性や満足度の向上に加え、企業ブランディングやコスト削減にも寄与する有用な福利厚生の選択肢です。配布や在庫管理の手間を削減しながら、従業員一人ひとりの多様なニーズに応える柔軟性を持ちます。導入を検討する際は、貴社に最適なサービスやプランを選ぶことが成功の鍵となります。
著者:羽田
