（後編）TOPPANのデジタルギフト
ギフトのラインナップご紹介

“選べるギフト”における昨今のトレンド

当社のデジタル・セレクトギフトにおいて、実際によく交換されているブランドをいくつかご紹介します。

－デジタル KFC カード

全国のケンタッキーフライドチキン各店でご利用いただけます。

国内に 1,300 店舗以上を構えており、ファストフード業界においてトップクラスの店舗数を誇ります。

－吉野家デジタルギフト

全国の「吉野家」にて利用できるデジタルギフトです（一部店舗を除く）。

ケンタッキーフライドチキン同様に国内で1,000以上の店舗を構えており、また同様に KFC 同様消費者の生活に身近であることが高い交換率の背景にあると考えられます。

－PayPay ポイント

キャッシュレス決済における各種電子マネーの中で最も利用率が高いとされている PayPay のデジタルギフトです。ポ イ ント コー ド番 号を 入 力す ると PayPay ア プ リに チャージが可能です。 実店舗、オンライン問わず幅広い場面で利用できる汎用性が人気のポイントです。

－Amazon ギフトカード

数億種類の品ぞろえの総合オンラインストア Amazon.co.jp にてお好きな商品をお買い求めいただけます。こちらも汎用性の高さと、誰もが一度は利用したことのある生活への近さが高い交換率の背景であると考えられます。

これらのギフトの人気の高さから、

• 多くの消費者の生活に密接しているか（利用できる店舗が多いか）
• 汎用性があるか（ギフトの利用先が多様か）

上記２点がキャンペーンに参加する消費者の満足度に繋がり、動機づけになると考えられます。

TOPPAN グループでは、デジタルギフトのご提供に加え、キャンペーンの企画設計・事務局の構築・告知物作成等キャンペーン周りのコーディネートをワンストップで提供できる点が特徴であり、強みでもあります。

このことから、全国の不特定多数の消費者へギフトを配布する中～大規模なキャンペーンにご協力させていただくことが多く、特に全国展開しているブランドや汎用性の高いブランドが好まれる特徴が出ていると推察されます。

企業やキャンペーンの特性に合わせたギフト選び

どのキャンペーンでも人気のブランドは、不特定多数の消費者に向けたキャンペーンでは有効である一方、キャンペーン参加者の属性がある程度特定されるものや、業界規制で謝礼の配布等に制限がある場合はその特性に応じたブランド選定が必要です。

以下、当社で対応した一例です。

－保険会社におけるユースケース

保険の勧誘においては保険業法により、換金性の高い金券類を成約特典として配布することは禁止されています。

そこで、コンビニで数百円程度の特定の商品とのみ交換できる“商品引換券”の形式でデジタルギフトをご提供するケースがあります。

一方、既存の契約者向けのアンケート謝礼等は保険業法の制約を受けず、その他のブランドを含めてギフトをご提供しており、使い分けが重要となります。

－公共機関や地方金融機関におけるユースケース

自治体等の公共機関や地域に根差した金融機関においては地元との結びつきが強く、キャンペーンのギフトに企業色を出したくないというご要望を頂くことがあります。

そのような場合には、伊藤忠食品様などが提供する各都道府県・各地方の特産品を含むご当地グルメギフトなどが選ばれやすい傾向にあります。

－子育て世帯・世代向けキャンペーンにおけるユースケース

子育て世帯向けのアンケートキャンペーン等のご相談を頂くこともあります。

デジタル KFC カードや Amazon ギフトカード等の高い交換率のブランドに加え、西松屋チェーンデジタルギフトや TOHO シネマズデジタルギフト、図書カードネットギフトなど子どもの生活や娯楽に還元できるギフトも特に喜ばれる傾向にあります。

まとめ

この記事では、TOPPAN のデジタルギフトでご提供可能なラインナップと特に交換率の高いブランド、ユースケースを紹介してまいりました。

デジタルギフトを活用する際には、誰にでも喜ばれる、言わば王道のブランドを配布ラインナップに盛り込むだけでなく、実施するキャンペーン等に参加する消費者のペルソナに基づくブランド選定が必要です。

先に述べた通り、TOPPAN グループでは、デジタルギフトのみならずキャンペーンにまつわる周辺サービスも含めてご提供が可能です。